現行カメラ雑誌の現在地——生き残った雑誌は何が違うのか | カメラ雑誌クロニクル(10)

2026-04-252026-07-16

カメラ雑誌クロニクル——写真・映像メディアの誕生から終焉、そして再生へ(10)

2020年の『アサヒカメラ』休刊、2021年の『日本カメラ』休刊を経て、日本のカメラ雑誌は壊滅的な打撃を受けた。しかし、すべてが消えたわけではない。2026年現在も刊行を続けている雑誌がある。それらは、なぜ生き残ることができたのか。本章では、現行カメラ雑誌の現在地を詳細に分析する。

現行カメラ雑誌一覧（2026年現在）

2026年現在、日本で刊行が続いているカメラ・写真関連の雑誌は以下の通りである。

雑誌名	出版社	刊行頻度	創刊年	特徴
デジタルカメラマガジン	インプレス	月刊	1999年	デジタルカメラ総合誌。現行最大手。
CAPA	ワン・パブリッシング	月刊	1981年	機材レビューと撮影テクニックのバランス型。
フォトコン	日本写真企画	月刊	1974年	フォトコンテスト専門誌。読者参加型。
コマーシャル・フォト	玄光社	月刊	—	商業写真・広告写真のプロフェッショナル向け。
ビデオSALON（VIDEO SALON）	玄光社	月刊	1980年	映像制作のプロフェッショナル・アマチュア向け。
アサヒカメラ（デジタル版）	朝日新聞出版	不定期	2022年復刊	紙の休刊後、ムック形式で不定期復刊。

※上記は主要な雑誌を挙げたものであり、写真関連の書籍・ムックを含めるとさらに多くの出版物が存在する。

『デジタルカメラマガジン』——現行最大手の生存戦略

基本データ

出版社: 株式会社インプレス
創刊: 1999年
刊行頻度: 月刊（毎月20日発売）
公式サイト: https://book.impress.co.jp/dcm/

なぜ生き残っているのか

『デジタルカメラマガジン』（DCM）が三大カメラ雑誌の休刊後も生き残っている理由は、複数の要因が絡み合っている。

1. デジタルネイティブであること

DCMは1999年にデジタルカメラ専門誌として創刊された。フィルム時代の遺産を持たないため、デジタル時代への適応においてレガシーの負担がなかった。三大カメラ雑誌がフィルムからデジタルへの移行に苦労したのとは対照的である。

2. インプレスグループの強み

インプレスはIT系出版社としてウェブメディア（Impress Watch）を早くから展開しており、紙とウェブのハイブリッド戦略に長けている。『デジカメ Watch』という強力なウェブメディアを持つことで、速報はウェブ、深掘りは紙の雑誌という棲み分けが可能になっている。

3. 作品重視の誌面づくり

DCMは単なる機材レビュー誌ではなく、写真作品の掲載にも力を入れている。毎号の表紙に読者や写真家の作品を掲載し、フォトコンテストも開催している。機材情報だけならウェブで十分だが、「美しい写真を高品質な印刷で見る」体験は紙の雑誌ならではの価値である。

4. 付録・特別企画

カレンダーや写真集など、紙でなければ実現できない付録を定期的に提供している。これは電子メディアでは代替しにくい価値である。

5. RAW現像・レタッチ技術の解説

DCMはRAW現像やレタッチ技術の解説に強みを持っている。Lightroom ClassicやPhotoshopの使い方を毎号詳しく解説しており、この分野での信頼性は高い。

課題

しかし、DCMにも課題はある。

読者層の高齢化: 若年層の読者獲得は依然として課題である
発行部数の減少傾向: 全体的な雑誌市場の縮小は免れない
ウェブメディアとの差別化: デジカメ Watchとの差別化をいかに維持するか

『CAPA』——老舗の生存戦略

基本データ

出版社: ワン・パブリッシング（旧・学研プラス）
創刊: 1981年
刊行頻度: 月刊
公式サイト: https://capa.gakken.jp/

歴史と変遷

『CAPA』は1981年に学習研究社（学研）から創刊された。誌名は「Camera」「Photo」「Art」の頭文字に由来するとされ、カメラ入門者向けの親しみやすい誌面が特徴であった。

学研の出版事業再編に伴い、発行元はGakken → 学研プラス → ワン・パブリッシングと変遷してきた。この出版社の変遷自体が、日本の出版業界の構造変化を反映している。

CAPAの生存理由

1. 機材レビューとテクニックのバランス

CAPAは機材レビューと撮影テクニックのバランスが良い。どちらかに偏りすぎず、カメラ愛好家が幅広く楽しめる誌面構成を維持している。

2. 読者層の明確化

CAPAの主な読者層は、50代〜70代のアマチュア写真愛好家である。この層は紙の雑誌への親和性が高く、購読を継続する傾向がある。若年層の獲得は難しいが、既存読者を大切にする戦略は一定の成功を収めている。

3. 特集の多様性

季節ごとの撮影ガイド、特定ジャンル（風景、花、鉄道、飛行機など）の特集、新製品の集中レビューなど、多様な特集を展開している。

課題

発行部数の減少: 最盛期に比べて大幅に減少している
出版社の経営状況: ワン・パブリッシング自体の経営安定性
デジタル化への対応: 電子版の展開や、ウェブとの連携が他誌に比べて遅れている面がある

『フォトコン』——唯一無二のフォトコンテスト専門誌

基本データ

出版社: 日本写真企画
創刊: 1974年（前身は1956年創刊の『フォトコンテスト』）
刊行頻度: 月刊

フォトコン誌の独自性

『フォトコン』は、日本で唯一のフォトコンテスト専門誌である。毎号、複数のテーマ別コンテストを開催し、読者の応募作品を審査員が選評する。

『フォトコン』が生き残っている理由は明白である——これを代替するウェブメディアが存在しないからだ。

オンラインのフォトコンテストは数多く存在するが、『フォトコン』が提供するのは以下のような独自の価値である。

毎月の定例感: 毎月決まったテーマでコンテストが行われ、常連投稿者の存在が「コミュニティ」を形成する
プロの審査員による選評: 著名な写真家が審査員を務め、一枚一枚に丁寧な講評を付ける。これはSNSの「いいね」とは質的に異なる
印刷された作品を見る喜び: 自分の作品が高品質な印刷で雑誌に掲載される体験は、オンラインでの表示とは異なる満足感がある
投稿者の成長物語: 常連投稿者が年月をかけて上達していく過程が、雑誌の通読者には見える

『フォトコン』の読者は主に60代〜80代のアマチュア写真愛好家であり、「写真を撮って応募し、選ばれることを目標とする」という趣味の形態そのものを支えている。この層にとって、紙の雑誌に自分の写真が印刷されることは、デジタルの画面で表示されることとは比較にならない喜びである。

課題

読者層の超高齢化: 読者の中心は70代以上であり、自然減は避けられない
新規読者の獲得: 若年層にフォトコン文化を広める方策が必要
デジタルとの融合: オンライン応募の導入など、デジタル対応が必要

『コマーシャル・フォト』——プロフェッショナルの世界

基本データ

出版社: 玄光社
刊行頻度: 月刊

プロ向け誌の強み

前章でも述べた通り、『コマーシャル・フォト』（コマフォト）は商業写真・広告写真のプロフェッショナル向け雑誌である。読者はアマチュア写真愛好家ではなく、広告写真家、アートディレクター、映像プロデューサーなどのプロフェッショナルである。

コマフォトが生き残っている理由は、以下の通りである。

1. ニッチだが確実な需要

商業写真・広告写真の業界は規模は大きくないが、確実に存在する。この業界のプロフェッショナルにとって、業界動向やトレンドを把握するための情報源は限られている。

2. ウェブでは代替しにくい情報

コマフォトが提供する「一枚の広告写真のメイキング」「ライティングの詳細解説」などのコンテンツは、高品質な印刷でこそ価値がある。ウェブや動画でも伝えられる情報ではあるが、印刷物としてのクオリティが求められる業界ゆえ、紙の雑誌への需要がある。

3. 玄光社のブランド力

玄光社は写真・映像分野の専門出版社として長い歴史を持つ。『コマーシャル・フォト』のほか、『ビデオSALON』（映像制作者向け）なども刊行しており、この分野での専門性とネットワークが強みである。

『アサヒカメラ』復刊の意味

ムック形式での復活

2020年に休刊した『アサヒカメラ』は、2022年以降、ムック形式で不定期に復刊されている。これは「月刊誌としては成立しないが、ブランドとしての価値は残っている」ことを示している。

ムック形式の『アサヒカメラ』は、特定のテーマに絞った特集号として刊行される。月刊誌時代のような網羅的な内容ではなく、テーマを絞り込むことで一冊の価値を高める戦略である。

この事例は、「月刊誌」というフォーマットの限界と、「ブランド」の持続的価値を示す興味深い事例である。

生き残りのパターン分析

現行雑誌の分析から、以下の生き残りパターンが見えてくる。

パターン1：ニッチ特化型

『フォトコン』や『コマーシャル・フォト』のように、特定のニッチに特化することで、ウェブでは代替しにくい価値を提供するパターン。

強み: 代替メディアが少ない。読者の忠誠度が高い
弱み: 市場規模が小さい。読者の自然減が進む

パターン2：ハイブリッド型

『デジタルカメラマガジン』のように、紙の雑誌とウェブメディアを組み合わせるパターン。

強み: ウェブで速報、紙で深掘りという役割分担が可能
弱み: ウェブメディアとの差別化が曖昧になりやすい

パターン3：ブランド活用型

『アサヒカメラ』のムック復刊のように、ブランド名を活用して不定期に刊行するパターン。

強み: 固定費を最小化しつつ、ブランド価値を維持
弱み: 定期購読者を持たないため、安定した収益基盤がない

海外の現行カメラ雑誌との比較

海外の現行カメラ雑誌の状況と比較すると、日本の特殊性が浮かび上がる。

イギリス

イギリスでは前章で述べた通り、『Amateur Photographer』（1884年創刊）が2026年現在も週刊で刊行を続けている。また、Future plc傘下の『Digital Camera』も月刊で刊行中である。イギリスのカメラ雑誌市場は、日本と比較して「週刊」というフォーマットが存在する点で独特である。

アメリカ

アメリカでは、コンシューマー向けカメラ雑誌はほぼ壊滅状態にある。『Popular Photography』は2023年に最終的に運営を停止し、主要なカメラ雑誌は消滅した。写真芸術誌の『Aperture』は季刊で継続しているが、これはカメラ雑誌というよりも写真芸術の出版物である。

ドイツ

ドイツでは『Color Foto』が長年刊行されていたが、2021年にオンラインコミュニティ「fotocommunity」へブランド統合され、2024年初頭に紙媒体としての刊行を終了した。一方、『fotoMAGAZIN』は引き続き刊行されている。光学テストの伝統を持つドイツのカメラ雑誌は、レンズのMTFチャートなどの科学的データを重視する読者層に支えられてきた。

比較から見える日本の特殊性

国	現行主要誌	状況	特徴
日本	DCM, CAPA, フォトコン	苦戦中だが存続	三大誌は全滅。ニッチ誌が生存。
イギリス	AP, Digital Camera	存続	世界最古の写真週刊誌APが健在。
アメリカ	Aperture（芸術誌）	ほぼ壊滅	コンシューマー向け誌は消滅。
ドイツ	fotoMAGAZIN	存続（Color Fotoは2024年終刊）	光学テストの伝統で差別化。
フランス	Réponses Photo	存続	芸術写真の伝統が基盤。

日本の特殊性は、「三大カメラ雑誌がすべて消滅した」ことにある。アメリカも同様の状況にあるが、イギリス・ドイツ・フランスでは主要なカメラ雑誌が存続している。日本とアメリカで壊滅が進んだ要因としては、以下が考えられる。

ウェブメディアの発達: 日米両国ではカメラ情報のウェブメディアが特に発達しており、雑誌の代替が進んだ
市場規模の変化: スマートフォンの普及によるカメラ専用機ユーザーの減少が、両国で特に顕著であった
出版ビジネスモデルの脆弱性: 広告収益への依存度が高く、広告費のデジタルシフトの影響を大きく受けた

次章（終章）では、カメラ雑誌の未来を展望する。

カメラ雑誌クロニクル——写真・映像メディアの誕生から終焉、そして再生へ

典拠

デジタルカメラマガジン公式サイト: https://book.impress.co.jp/dcm/
CAPA公式サイト: https://capa.gakken.jp/
フォトコン（日本写真企画）: https://www.photo-con.com/
コマーシャル・フォト（玄光社）: https://www.genkosha.co.jp/cp/
ビデオSALON（玄光社）: https://www.genkosha.co.jp/vs/
Wikipedia,「デジタルカメラマガジン」: https://ja.wikipedia.org/wiki/デジタルカメラマガジン
Wikipedia,「CAPA」: https://ja.wikipedia.org/wiki/CAPA_(雑誌)
Wikipedia, “Amateur Photographer”: https://en.wikipedia.org/wiki/Amateur_Photographer
Wikipedia, “Popular Photography”: https://en.wikipedia.org/wiki/Popular_Photography

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