撤退と興亡の歴史

イメージセンサー・クロニクル (12)

前章では、いま世界の目をつくっている企業の勢力図を見た。だが、その地図に名を連ねる勝者たちの足元には、退場していった企業の影がいくつも横たわっている。技術を持ちながらセンサー事業から退いた企業は少なくない。本章では、そうした退場と興亡の歴史を、写真映像以外の用途も含めてたどる。そして、退いた企業の技術がどこへ行ったのかを追うと、前章の勢力図がなぜ今の形になったのかが見えてくる。

目次

センサー事業から退いた企業たち

勝者の裏には、必ず退いた者がいる。今日、ソニーやオムニビジョン、onsemiが握る市場には、かつて別の顔ぶれがいた。しかもその多くは、技術を持たなかったから退いたのではない。むしろ、技術の基礎を築いた企業さえ、センサー市場から姿を消している。

ここに、この章の主題がある。退場した企業の技術は、そのまま消えたわけではない。多くは売却や再編を経て、今の勝者に受け継がれている。以下、代表的な例を見ていこう。

図1 事業の系統樹。存続・統合・撤退の違いを示す概念図。個別企業の沿革ではない。

コダックと撮像素子の因縁

最も象徴的なのが、フィルムの王者であったイーストマン・コダックである。皮肉なことに、デジタル撮像の礎を築いたのは、ほかならぬコダック自身だった。

1975年、コダックの技術者スティーブン・サッソンが、CCDを使う携帯可能な一体型デジタルカメラの試作機をつくった。コダックはこれを世界初のデジタルカメラと位置づけている。翌年の1976年には、同じくコダックのブライス・ベイヤーが、カラーフィルターの並べ方を考案した。モノクロの撮像素子の上に赤・緑・青のフィルターを模様状に並べて色を得る、いわゆるベイヤー配列である。コダックのラス・パルムは、ベイヤー配列を解説した論文の概要で、こう述べている。

One very popular filter array, the Bayer pattern, was invented at Eastman Kodak Company by Bryce Bayer in 1976 and has been in Kodak products ever since. When the patent rights expired the pattern became an industry standard.

和訳すれば、「非常に普及したフィルター配列の一つであるベイヤーパターンは、1976年にイーストマン・コダック社でブライス・ベイヤーによって発明され、以来ずっとコダック製品に使われてきた。特許権が失効すると、このパターンは業界標準になった」となる。つまり、今日のほとんどのデジタルカメラが色を捉える仕組みの根底には、コダックが生んだ発明がいまも生きている。

だがコダックは、フィルムという大きな本業を抱えたまま、デジタル化の波の中で経営が行き詰まった。2012年1月には連邦破産法の適用を申請するに至る。その直前、2011年11月に、コダックはイメージセンサー部門(Image Sensor Solutions)を投資ファンドPlatinum Equityに売却し、事業はTruesense Imaging(トルーセンス・イメージング)と改称された。ニューヨーク州ロチェスターに本社を置くこの会社は、高性能の撮像素子を、マシンビジョン・監視・交通監視・医療・科学・写真といった産業向けの幅広い市場に供給していた。写真映像の王者の遺産は、産業や科学の領域に広がっていたのである。

半導体再編に飲まれたセンサー部門

では、コダックの遺産は最終的にどこへ行ったのか。Truesenseは2014年、半導体大手のON Semiconductor(現 onsemi)に買収された。買収額は2014年4月2日の契約発表時点で現金約9,200万ドルとされ、取引は同月30日に完了し、現金や運転資本の調整を経た実際の支払額は約9,500万ドルと報じられている。Truesenseの2013年の売上は約7,900万ドルだった。コダックのセンサー事業は、こうしてアメリカの半導体企業の一部になった。

興味深いのは、onsemiが同じ2014年に、もう一つのセンサー部門も飲み込んでいることだ。メモリ大手マイクロン・テクノロジー発のAptina(アプティナ)である。Aptinaは2008年3月4日、マイクロンのCMOSイメージセンサー事業を、社内の独立部門として発足した。2009年6月にはRiverwood CapitalとTPG Capitalへの過半持分の売却で合意し(マイクロンは35%の少数持分を保持)、非公開の独立企業となった。そして2014年6月9日にonsemiが約4億ドルでの買収を発表し、同年8月に買収した。オプティクス&フォトニクス・ニュースは、この二つの買収を並べて次のように記した。

While the TruSense Imaging acquisition brought the last vestiges of Eastman Kodak and its high-performance CCD and CMOS chips into the fold, the Aptina purchase brings CMOS sensors that were designed into one third of all camera phones in 2006 and 2007.

和訳すれば、「Truesense Imagingの買収がイーストマン・コダックの最後の名残りと高性能CCD・CMOSチップを傘下に収めた一方で、Aptinaの買収は、2006年と2007年の全カメラ付き携帯電話の3分の1に設計されていたCMOSセンサーをもたらした」となる。onsemi自身、Aptinaの買収によって車載と産業分野の成長を加速させ、この分野のイメージセンサーで主導的な地位を築くと説明していた。前章で見たonsemiの車載での存在感は、こうして退いた二つの系譜、すなわちコダックとマイクロンのセンサー事業を取り込んだ上に築かれている。

同じ構図は、日本にもある。東芝だ。東芝は1997年に、33万画素のCMOSセンサーを採用したデジタルカメラ「Allegretto(アレグレット)」を発表していた。その東芝が、2015年12月4日にソニーと正式契約を結び、大分工場の300mmウェーハ生産ラインの設備などを、ソニーと完全子会社のソニーセミコンダクタに190億円で譲渡することになった。この拠点は主にCMOSイメージセンサーの製造に使う予定とされ、製造や設計に関わる東芝グループの社員約1,100名も、ソニーグループが受け入れる方向で調整が進められた。ソニーセミコンダクタは2016年4月1日付で資産を譲り受け、大分テクノロジーセンターとして運営を始めている。第11章で見たソニーの首位は、自社の投資に加えて、東芝が手放した設備と人材を取り込んだ上にも成り立っている。

写真映像以外の用途での興亡

興亡は、写真映像だけの話ではない。Truesenseが供給していたのはマシンビジョン・監視・交通監視・医療・科学などの産業向けで、onsemiはこの買収で200社を超える新規顧客を得た。Aptinaは車載と産業向けのCMOSイメージセンサーを手がけていた。つまり、onsemiが取り込んだのは単なる技術ではなく、産業や車載といった用途での経験と顧客でもあった。

日本では、パナソニックの退場も象徴的だ。パナソニックは2016年に、有機光導電膜(OPF)を使ったCMOSイメージセンサーのグローバルシャッター技術を発表するなど、独自の技術を持っていた。しかし2019年11月28日、イメージセンサーなどを含む半導体事業を、台湾のNuvoton(ヌボトン)に譲渡すると発表した(2020年9月1日に完了)。報道によれば譲渡額は約2億5,000万ドルで、イスラエルのタワーセミコンダクター(当時TowerJazz)との合弁TowerJazz Panasonic Semiconductor(TPSCo)の持分(パナソニック側の出資比率は49パーセント)も対象に含まれたとされる。パナソニックは、半導体事業がここ数年でAV分野から車載・産業分野へ軸足を移し、イメージセンサーなどのセンシング技術を重点領域に据えていたと説明している。それでも、競合の積極的な拡大や大規模投資、M&Aによる業界再編で競争環境が極めて厳しくなり、さらに強力な事業運営と継続的な投資が欠かせないとして、Nuvotonへの移管が最良の選択だと結論づけた。ここでも、退いた企業の事業は消えたのではなく、半導体を手がける別の企業に引き継がれた。

この退場と再編は、過去の出来事にとどまらない。2026年5月11日、欧州の光半導体大手ams OSRAM(アムス・オスラム)は、ファブレスのCMOSイメージセンサー事業を、アメリカの車載半導体企業indie Semiconductor(インディー・セミコンダクター)へ総額4,000万ユーロで売却する契約を結んだと発表した。内訳は現金3,500万ユーロと、売り手が提供する500万ユーロの債務証書である。完了は規制当局の承認などを条件に、発表から6か月以内(indieの発表では2026年第3四半期)が見込まれている。ベルギーとポルトガルを主な拠点とし、産業・自動化・物理AI向けの高性能センサーを手がけてきた製品群である。ams OSRAMはAIフォトニクスとARスマートグラスへ成長投資を集中させ、負債の削減も進めるとし、indieは自社のADAS向けセンシングと多感覚センシングの強化につながるとしている。大手メーカーがセンサーを手放し、その用途に賭ける企業が引き取るという点で、コダックや東芝、パナソニックの例と構図が重なる。

このように、写真映像では目立たなかった企業でも、産業や車載、医療といった領域では重要な役割を果たしていた。退場の意味を写真映像だけで測ると、その全体像を見誤る。

本章で扱う「世界の潮流」

退場と興亡の歴史からは、いくつかの潮流が見えてくる。

第一に、勝者は敗者の遺産も吸収して大きくなったことだ。onsemiはコダックとマイクロンを、ソニーは東芝を。技術と人と設備は退場とともに消えるのではなく、勝者へと流れ込んだ。今の勢力図の一部は、こうした吸収の積み重ねの上にある。

第二に、退場の理由は「技術がなかった」ことだけではなかった。パナソニックは自ら、競合の大規模投資と再編が進むなかで継続的な投資が欠かせないと説明している。コダックはフィルムという大きな本業を、東芝は総合電機という広い事業を抱えていた。センサーは、専業で取り組むか、巨額の投資を続けられる者が残りやすい領域になっていった。前章までに見た歩留まりと巨額の製造投資の話を思い返したい。

図2 事業の移管・売却の背景。パナソニックの説明に基づく例であり、すべての撤退・売却に共通する理由ではない。

第三に、寡占は淘汰の結果であることだ。第11章で見た上位数社への集中は、天から降ってきたものではなく、この興亡の積み重ねとも無関係ではない。そして、前章で触れた中国勢の台頭は、次の淘汰の始まりかもしれない。2026年のams OSRAMの売却発表が示すように、退場と興亡の物語は、過去のものではなく、今も続いている。

技術を生んだ者が市場を取るとは限らない。この皮肉な事実を胸に置きながら、次章以降では、この連載が描いてきたセンサーの過去と現在を踏まえて、これからの行き先へと目を転じていく。

典拠(出典一覧)

次章

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